体調が落ち着いてきたとき、多くの方が考え始めるのが、「職場にいつ連絡しよう」「どのように復職を伝えよう」という悩みです。結論からお伝えすると、最初の相談先としておすすめなのは、メンタルヘルスに詳しい専門家、つまり主治医、産業医、保健師などです。その理由と、職場への伝え方についてご説明します。
始めに誰に伝える？
職場側の連絡先としては、人事課、上司、産業医、復職担当の保健師や心理士などがあり、どこに連絡するかは会社によって異なります。そのため、まずは自分の会社の規定を確認しておくと安心です。この段階では、規定の内容を人事に確認するだけで充分です。「まだ決まっていませんが、もしそうなったときはどうすればよいでしょうか」と尋ねてみるとよいでしょう。
では実際に復職を検討し始めたとき、担当者に「どのように伝えればよいのか」と悩むのではないでしょうか。私からのアドバイスは、まずメンタル不調に詳しい立場の方に相談することです。主治医、産業医、保健師などがこれにあたります。こうした専門家は、客観的な視点から復職が可能な体調かどうかを判断する助けになってくれます。
メンタル面の不調で休んだあとは、復職への不安も高まります。自分自身でも「完璧な状態でないと戻ってはいけない」といったプレッシャーを感じることがあります。自分自身による評価は、その日の気分や調子によって揺れやすい。だからこそ、専門家による客観的な評価が助けになります。
もうひとつ、現実として押さえておきたいことがあります。それは職場にはメンタルヘルスの専門家ではない方が多くいる、ということです。
偏った判断？
先ほど、専門家は客観的な視点から評価するとお伝えしましたが、これは裏を返せば、専門家ではない方は、どうしても主観的な見方になりやすい、ということでもあります。ここでいう専門家ではない方には、体調を崩した本人はもちろん、職場の上司や同僚、人事担当者も含まれます。決して悪意があるわけではなく、立場上、知識や経験に偏りが出やすいのです。
メンタル面の不調で休む人がいることは知っていても、どのような辛さなのか、復職にあたって何に気をつければよいのかまでは、よく分かっていない方もおられます。そのため、「戻ればすぐに前と同じように働けるだろう」という思い込みを持つ方もいれば、「前の部署に戻すのは絶対にダメだから、必ず別の部署に異動させなければ」と考える方、反対に「元の部署に戻すのが一番よい」と考える方もいます。また、「これまでに休んだ人はこうだったから」という強い先入観を持っている方もいます。
つまり、その対応が正しいかどうか、休んでいる本人に合っているかどうかを、客観的に判断することが難しいのです。
もちろん、会社に規定がある場合は、その手順に沿って復職を目指すことになります。ただ、その場合も「規定どおりに当てはめるだけ」になってしまうことがあります。
回復のペースには個人差があり、何が負担になるかも人それぞれです。本来は、そうした個人のパターンに合わせた、いわばオーダーメイドの対応が求められるのですが、どうしても画一的な復職対応になりやすいという現実があります。
こうした状況があるため、産業医や主治医の意見がとても大切になります。診断書や意見書という形で、専門家の意見が根拠として示されると、会社も対応を決めやすくなるためです。
専門家の意見が役立たせるには
そうなると、復職を考え始めたときに大切なのは、自分の本当の状態や悩みについて、専門家に相談することです。「今はまだつらい」「戻ろうという気持ちはある」「週に何日ぐらいなら働けそう」「前の部署には戻りたくない」「上司を変えてほしい」。そうした素直な気持ちを伝えて、相談してみてください。休んでいる方は、どうしても「そこまで言ってもいいのだろうか。自分は休んでいるのに」とためらうことがあります。しかし会社にとっても、「どうしたらよいか分からない」状態よりも、「どうすればよいか分かる」状態のほうがありがたいのです。
もちろん、そうした意見を直接伝えられるようであれば、会社の担当者に伝えてもかまいません。大切なのは、自分の意見を何らかの形で職場に伝えることです。もし、上手く伝える元気がないときは、無理に一人で抱え込まず、専門家に相談して、伝え方を一緒に考えてもらったり、間に入ってもらったりする方法もあります。それも難しいと感じるときは、もうしばらく休んで、体調を整えることを優先してもよいかもしれません。
解決にはいろいろな方法がある。これを知っておくことが大切です。
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